ビープラウド社長のブログ

株式会社ビープラウドの社長が、日々の思いなどを綴っていきます。

イノベーションを学ぶ

※この記事は BeProud Advent Calendar 2018 25日目の記事です。

「変化が早い時代」といわれます。

変化が早い時代は、事業を1つつくれば安泰ということはありません。

そのような時代では、時代に合わせて既存事業を進化させる、新事業をつくりだすイノベーションへの取り組みが「常に」必要です。

「常に」必要なのは、自分たちにとって都合が悪い変化が起こってから動いても手遅れになるからです。

そのためには世の中の雰囲気、時代の流れに鋭敏になり、イノベーションを模索し続ける必要があります。

では、どうしたら企業は継続してイノベーションを生み出し続けることができるのでしょうか。

イノベーションとは起業家に特有の道具であり、変化を機会として利用するための手段である。それは体系としてまとめ、学び、実践できるものである。

P.F.ドラッカーの言葉です。

変化を機会として利用する

すなわち、時代の変化がイノベーションのトリガーということです。

では、どうしたら「変化」に気づけるのでしょうか。

私なりに考えてみました。

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観察眼を持つ

変化に気づくには、変化を捉える眼が必要です。

2017年12月31日に和歌山県東牟婁郡太地町の落合博満記念館(場所はここです)を訪れました。

そのときに落合博満さん本人を囲んで、2階のカフェで訪れていた7人ほどで閉館まで2時間以上話す機会に恵まれました。

どうして落合さんは鋭い観察眼を持てるようになったのか」とある人が質問しました。

落合博満さんの答えは「仕事に一生懸命取り組んだから

選手時代は「どうしたらうまく打てるようになるのか」「どうしたらうまくなるのか」を四六時中考え練習に打ち込み、監督時代は「どうしたら勝てるのか」を真剣に考え抜いたそうです。

深く打ち込むことを繰り返すうちに、いろいろなものが見えてくるようになったとのことでした。

仕事を真剣に研究し、真剣に取り組み続けた人だけが持てる観察眼があるのでしょう。

常識を疑う

一方、同じ業界で長い間仕事をしていると、その業界の常識や考え方に染まってきます。

そのままでは、変化に気づくことはできません。

では、どうしたら良いのか。

それは日々の「面倒くさい」「理不尽」という違和感に気づくことだと思います。

普通は「面倒くさい」と思った時にも、思考停止してそのまま続けてしまいがちです。

その時に立ち止まり「この仕事は楽にできないか」「やる意味はあるのか」と立ち止まって考えられるかが分かれ道です。

立ち止まったら、次に「どういう状態が望ましいのか」「どうしたら状況を変えられるのか」を考えます。

過去には便利だったものが、技術の変化で「面倒くさい」に数年後に変わってくることはよくあることです。

こうした違和感に気づく注意力があれば常識を疑う眼を持つことができるでしょう。

アイデアをカタチにする方法を学ぶ

仕事に打ち込み観察眼を持ち、常識を疑うことでアイデアを得るチャンスが増えます。

しかし、アイデアはそれ自体では何の意味もありません。

アイデアをカタチにして実現し、価値を生んでこそアイデアは生きてきます。

冒頭で書いたようにP.F.ドラッカーは以下のように言っています。

イノベーションは体系としてまとめ、学び、実践できるものである。

私はイノベーションを体系として学ぶ方法の一つとして匠Methodという価値創造手法に取り組み、実践活用しています。

今年の8,9月に、匠Methodの実践してきたこと、実践から学んだことを発表する機会がありました。

発表スライドは以下の3つです。

書籍 U理論[第二版]――過去や偏見にとらわれず、本当に必要な「変化」を生み出す技術の序文に以下の言葉があります。

人類の偉大な発明は創造のプロセス、新しいものを創り出す方法そのものだ。 どの分野であれ、創造のプロセスを知って初めて本物の技を身につけたといえる

私も「本物の技の境地」を目指し、学び続けていきたいとおもいます。

最後に:イノベーションを模索し続ける目的

「イノベーションを模索し続ける必要がある」といいましたが、目的は企業が生き残るためではありません。

いちばんの目的は、会社のメンバーがやりがいのある仕事に取り組み続けられるようにすることです。

やりがいのある仕事とは何でしょうか。

私は、自分で学び身につけた自らのスキルや特徴を活かし、一緒に仕事をする人たちと協力しながら、価値を創造することだと考えています。

個人がやりがいある仕事ができ、社会に価値がもたされれば、個人と社会はWin-Winの関係になれます。

社会と個人がWin-Winになる関係になるためのプラットフォームとしての企業。

そのような環境をつくっていければと思います。